5月20日（月）中央情報学園とインドネシアのボゴール国立農科大学（IPB）の間でMOA調印式が行われました。

駐日インドネシア共和国大使館にてヘリ・アフマディ大使も出席され、IPBのアチェン・ヒダヤット学部長と中央情報学園の岡本比呂志理事長との間で調印が取り交わされました。

この協定には、IPBでの3年間の学習と中央情報専門学校での2年間の学習という協力プログラムが含まれています。

アチェン学部長は「IPBの学生が海外で学習経験を積むことは、卒業生が社会に出る前に能力を向上させるために有益です」とコメント。

岡本理事長は「この協力プログラムでは、中央情報学園は、学生たちが日本の産業界で即戦力となるスキルを持った職業人となるよう支援することを目指しています」と説明しました。

ヘリ大使からも「現在、日本は外国人労働者がさまざまな産業で働く機会をますます広げています。インドネシアの労働者がこれらのポジションで活躍することを期待しています」と調停を評価するスピーチをいただきました。

5月21日（火）にはIPBからアチェン・ヒダヤット学部長、駐日インドネシア共和国大使館の元教育文化担当官であるユスリ・ワルディアトノ教授を始めとするIPB関係者御一行が中央情報専門学校を訪問されました。

それぞれの学校紹介の後、中央情報専門学校の授業見学を行いました。

また、当校に通うインドネシア学生と歓談され、学生が入居するシェアハウスの見学も行いました。

中央情報学園では留学生の日本での就職支援に実績があることから、プログラムを利用して来日した留学生がしっかりと専門・職業教育を受け、卒業後に日本国内で希望の就職ができるよう丁寧にサポートしていきます。

※調印式の様子は駐日インドネシア共和国大使館のホームぺージ、インドネシアのニュース（RADIO REPUBLIK INDONESIA、ANTARA News、konteks）にも記事が掲載されました